最近は大阪府自体の取り組みもあり、中学・高校と公立へ行くという考えも最近は増えてきていると思います。
ただ、浜学園では、当然と言えば当然ですが、私立中学を受験する塾生が殆どです。特に最難関では、減っているどころか、志望者あるいはそこに向かって勉強している低学年からの層は増えています。

出題の傾向としては、灘中を筆頭に最難関の学校の7割が受験者平均点が下がるなど3年前から非常に難度が高くなっています。
新学習指導要領が今年から正式にスタートすることに合わせたものだと思いますが、表面上の学力ではない、本当の応用力、発想力を持っているお子さまがほしい、難しい問題を出したい学校にとっては追い風となっています。

注目校というところで言うと、今年はなんと言っても西大和が午後入試を導入したのが大きな出来事だと言えるでしょう。去年は大阪桐蔭をはじめ、一部学校が午後入試をはじめましたが、今年は12校ほど午後入試を行います。その中での最難関は西大和、大人数の募集人員を抱える学校としては清風が挙げられます。
午後入試が実施されることで、統一入試日の1月14日から15日16日17日と4日間で多くの学校が受けられるようになります。

同じ日の朝と夕方に受験でき、それが連続で続くこの併願パターンは、去年までの先輩方に比べると体力的には厳しいですが、精神的には楽な入試であると考えています。
お子さまにとって、それこそ1週間空いてまた試験というのと比べれば、ストレスは少なくてすむでしょう。今回の入試は結果が出た後、1日2日後の中で次の試験に向かえるのです。さらに、結果を知らない状態で多くの学校を受けられるということでもあります。

これは、自分が力を持っていることを合格として確かめられない緊張感はありますが、不合格という結果で不安を抱き、自身を失い、やる気を失ってしまう、こういうことは非常に少なくなります。そして、結果も早く決まります。たくさんの受験機会があるからです。
これは大きな特徴で、終わってみたら、どういう日に入試を設定した人が成功したかというが出てくると思います。かなり受験母集団の動きは変わってくるでしょう。

同じ日の朝と夕方の受験というところで、お子さまの健康のために午後入試を止める動きが出てくるかと思っていましたが、少なくとも願書は出しておくという動きが非常に多いです。

今回は高槻など前期と後期の間に中期を挟んできたり、入試日程の変化が多くあります。受験パターンの整理が必要になってきますが、その中でも悔いのないように、まず願書を出しておくことをお勧めします。

入試問題の難化、午後入試の開始、大きく動く関西受験情勢の中、多くの塾がしのぎを削っている。

灘中をはじめとする最難関校の合格数日本一を誇る浜学園は、そのような中でどのような取り組みを行っていくのだろうか…。

ここからは、浜学園専務取締役の山下氏、そして、今までの豊富なノウハウのもとに展開しているE-ラーニング事業の統括責任者圓林氏にお話を伺った。

最難関校・難関校を中心に、浜学園はこれまでの実績とノウハウがあります。その上で、中堅校を目指すお子さま向けも手厚い指導システムが充実しています。その中で、最近では新たにE-ラーニングを取り入れたフォローシステムを構築しました。

塾によって指導システムにはそれぞれに特徴があります。１週間まるまる通塾させてまるかかえで指導する塾もありますが、浜学園が新たに取り組んでいる「Web講義」はできるだけ通塾負担を軽くして効果的な学習効果を出すことを目指すものです。

授業で理解できなかった人も、少し集中力が欠けてしまっていた人も、授業を撮影した授業映像を自宅で何度でも見られる。家でゆっくりと落ち着いて反復することができる。さらに、浜学園の弱点単元や未習単元を入塾前から、過去にさかのぼって見られるようにしました。

さらに、来年から授業だけではなくテキストのWeb全問解説講義の配信を始めました。紙の解答を見るだけでは得られない、本当の理解が得られるでしょう。

また、他の試みとして、公開学力テストや各種テストにデジタル採点を採用することで、設問ごとの正答率のデータの集計を容易にし、これまで教科単位で判定していた成績を学習項目ごとに弱点分析などを行えるようにしていきます。さらに、来年度から分析を元にして、教材データベースからピンポイントで今解くべき問題を提示していく成績管理、学習ナビシステムを進めていく予定です。

Webスクール、Web講義、それにデジタル採点も発想としては、塾に行っていない時間、家庭の学習をどう効率よくサポートするか、これがテーマの1つとなっています。そこで着手したのが家庭に授業を直接届けるというWeb講義でした。

E-ラーニングの良さは、時間を自由に使えること以外にも、均一的に最高の講師、最高のテキストでの授業をお届けできることが挙げられます。

さらに今後は、Androidなどのタブレット端末の対応も考えています。いつでもどこでも自由に、かつ安価に、質の高い教育が受けられるような世の中を実現するのが我々の目標です。